高卒認定と高卒資格の違いは?どちらがオススメ?費用や取得方法を詳細解説
この記事では、「高卒認定」と「高卒資格」のどちらを取得すべきか悩まれている方に向けて、それぞれの違いやメリット・デメリットなどを解説していきます。
- 高卒認定とは、高校卒業と同程度の学力を有すること
- 高卒資格とは、高等学校の卒業資格を有すること
をそれぞれ指しますが、取得のしやすさや進学・就職での活かし方などが異なります。
将来の夢や進路の実現に向けて、この記事がご参考になれば幸いです。
高卒認定とは|定義、受験資格、費用など
まずは、高卒認定の概要について解説していきます。
高卒認定の正式名称は「高等学校卒業程度認定試験」で、文部科学省により実施されています。
保護者の方の中には、2005年まで行われていた「大学入学資格検定」、通称「大検」の方が馴染みがあるという方もいらっしゃるかもしれません。
高卒認定は大卒検定の後継となる制度で、2006年に名称や手続き、試験科目などが変更されました。
大卒検定は「大学進学のために受ける試験」という位置付けでしたが、高卒認定試験は「高卒相当の学力を有することを示すこと」が試験の趣旨となっています。
ですので、何らかの事情で高校を中退したり、中卒で働いたりしている人が「これから高校に通い直すのは難しいが、今後のために高卒資格に相当する証明を取得したい」といった場合に適した制度となります。
高卒認定試験に合格すると、大学・短大・専門学校の受験資格を得ることができます。ただし、それらの学校に進学した後に中退した場合は「中学卒業」が最終学歴となります。
一方で、履歴書には「高等学校卒業程度認定試験合格」と記載することができ、就職などでは高校卒業と同等に扱ってもらえる場合があります。
また、進学だけでなく資格試験で活用することも可能です。
高卒認定試験の受験資格・制度
高卒認定試験を受験するためには、以下の2点を満たしている必要があります。
- 16歳以上であること
- 大学受験資格を有していないこと(=高校や高等専門学校を卒業していない、もしくは高卒認定試験に合格していない)
高卒認定試験は16歳以上であれば受験できるため、中学卒業後すぐに受験することも可能です。(参考:高等学校卒業程度認定試験(旧大学入学資格検定):文部科学省 (mext.go.jp))
ただし、18歳未満で合格した場合は、18歳の誕生日になって初めて合格が認定されます。
そのため、16歳で高卒認定試験を受験し合格点が取れたとしても、すぐに大学に出願できる(飛び級できる)わけではない点には注意しましょう。
試験は8月初旬と11月初旬の年2回実施されます。(2024年度の実施日は8月1日(木)、2日(金)/11月2日(土)、3日(日))
試験会場は各都道府県に一ヶ所ずつあり、公共の庁舎や教育機関、大学などさまざまな場所で行われています。
高卒認定試験の出題形式は、基本的に4つの解答の中から答えを選ぶマークシート方式となっています。
全部で8科目あり、この8科目すべてに合格することで高卒認定試験に合格したと見なされます(理科選択によっては9科目必要な場合もあります)。
ただし、一度に8科目全てに合格する必要はなく、合格した科目については「科目合格」となり、次の試験からは免除になります。
そのため、合格できそうな科目から順番に対策・取得していき、数回に分けて全科目の合格を目指すことも可能です。
さらに、高校で修得している単位がある場合(2~3年生で中退した場合など)は、それまでに修得した単位が免除となります。
各学校のカリキュラムや履修の方法によって免除される科目や科目数は異なりますが、高校で修得している単位がある場合は、どの科目が免除になるのか調べておきましょう。
また、試験は年2回実施されるので、1年で2回受験することも可能です。
高卒認定試験は受験のチャンスが何回もあるため、比較的プレッシャーを感じずに挑むことができます。
一方で、「次があるから、今回は合格できなくても大丈夫」というように気が緩んでしまう場合もあります。
ですので、高卒認定試験を受験する際には、いつまでにどの科目に合格するのか目標を決め、それに向けて計画的に学習を進めることが大切です。
自分で目標や学習計画を立てるのが難しいと感じる場合は、高卒認定試験専門の塾や予備校、プロ家庭教師などを利用すると良いでしょう。
高卒認定試験の受験費用
高卒認定試験にかかる費用としては、「受験料」「出願にかかる費用」「対策にかかる費用(参考書・塾・予備校など)」などがあります。
それぞれについて、以下で順に解説していきます。
高卒認定試験の受験費用①受験料
高卒認定試験の受験料は以下のとおりです。
- 7科目〜9科目 8,500円
- 4科目〜6科目 6,500円
- 1科目〜3科目 4,500円
「1-1.高卒認定試験の受験資格・制度」で解説したとおり、高卒認定試験は1度にすべての科目に合格する必要はありません。また、高校で修得した科目がある場合は、その科目が免除されます。
このように、受験する科目数は人によって異なるため、それに応じて受験費用も異なる制度となっています。
受験料が安いと感じるか高いと感じるかは人それぞれですが、大学入学共通テストの受験料が2科目以下で12,000円、3科目以上で18,000円となっていることを踏まえると、比較的安価な受験料であると言えます。
高卒認定試験の受験費用②出願にかかる費用
続いて、出願にかかる費用について解説していきます。
高卒認定試験に出願するためには、概ね以下の費用が必要になります。
① 受験案内の送料(215円~600円)・手数料(30円~118円) ※個人で請求する場合
② 証明写真(700円~2,500円程度)
③ 住民票または戸籍抄本(原本)(200~350円程度)
④ 願書の送料(320~460円程度)
最も安いケースでは1,220円、証明写真をフォトスタジオで撮るなどで費用が高くなるケースでも3,500円程度となります。
それぞれについて、さらに詳しく解説していきます。
①受験案内書の送料(215円~600円)・手数料(30円~118円)
高卒認定試験に出願するためには、出願書類一式が入った「受験案内」を入手する必要があります。
受験案内は各都道府県の教育委員会などで無料で配布されていますが、自宅への郵送を希望する場合は送料として215円がかかります(速達の場合は600円)。
また、支払手数料も別途必要となります。支払手数料は原則30円で、コンビニ支払いやスマホアプリの請求書払いの場合は118円となります。
②証明写真
出願に当たっては、6か月以内に撮影した証明写真の添付が必要です。
高卒認定試験で必要な証明写真の規定は以下のとおりです。
- 縦4cm×横3cm
- 無帽子、背景無地、正面上半身
- 本人確認ができないぼやけた写真やプリクラ写真は不可
フォトスタジオや証明写真機で撮影されたものであれば問題ありませんが、スマホの自撮りやプリクラは不可になってしまう場合があるので注意しましょう。
費用については、証明写真機の場合は1回6〜8枚で700円~1,000円が相場となります。
フォトスタジオで撮影する場合、地域によっても多少異なりますが、1,500円〜2,500円が相場となります。
基本的には証明写真機での撮影で問題ありませんが、「アルバイトや就職の履歴書でも使うのできれいに撮りたい」などの場合は、フォトスタジオで撮影しても良いでしょう。
③住民票または戸籍抄本(原本)(200~350円程度)
本籍地が記載された住民票または戸籍抄本の原本が必要です。
交付の手数料は自治体によって異なるため、お住まいの自治体のホームページなどで確認しましょう。
市役所などの窓口で発行する場合は300円~350円程度、コンビニの証明書発行機(マルチコピー機)で発行する場合は200円程度がかかります。
また、提出する際には以下の点に注意しましょう。
- マイナンバーの記載は不要
- 出願6か月以内に交付されたもの
- コピー不可
- 認証印がない書類は不可
④願書の送料
最後に、願書を提出(郵送)する際にも送料が必要です。
受験案内書の中に出願用封筒が入っていますので、これを郵便局の窓口へ持参して「簡易書留」で発送しましょう。
普通郵便だと記録が残らず、願書が行方不明になってしまうなどの可能性があるため、必ず郵便局の窓口まで行き、簡易書留で発送しましょう。
簡易書留の郵便料金は通常320円ですが、重量が越える場合は定形外料金(140円)が加算されます。
高卒認定試験の受験費用③対策にかかる費用(参考書・塾・予備校など)
高卒認定試験の受験対策にかかる費用としては、教科書や参考書、塾・予備校などの費用が挙げられます。
高卒認定試験の対策については、中学校までの内容がしっかりと身に付いており、独学で合格できる人もいれば、塾や予備校のサポートを受けながら合格を目指したいという人もいます。
そこで以下では、①独学、②通信講座、③塾・予備校の3パターンに分けて必要な費用について解説していきます。
①独学
独学の場合に必要となるのは、教科書や参考書、問題集を購入する費用です。
全ての科目の教材を一から買い揃える場合は、3~4万円程度が必要になります。
ただし、高校に通っていた時の教科書が手元にあるなど、新たに教材を購入する必要が無い場合は、追加での費用はほぼ掛かりません。
②通信講座
通信講座を利用する場合、入学金・授業料・教材費などを全て合わせて25~35万円程度が相場となります。
ただし、受講する科目数によってはこれよりも少し安くなる場合があります。
通信講座では、動画の配信や演習問題の添削などがあるため、ある程度学習のペースを作ってもらうことができます。
また、分からないところをチャットやオンラインで質問できるサービスなどもあります。独学だと不安な方は、通信講座を検討するのも良いでしょう。
③塾・予備校
塾や予備校は、実際に教室に通いながら高卒認定試験の対策を行う形になります。
そのため、通信講座と比べて費用も高く、1年で概ね65万円~80万円となっています。
メリットとしては、通学することで生活のリズムが作りやすく、規則正しい学習習慣を身に付けられることや、分からないことがあったときにその場で先生に質問できることなどが挙げられます。
また、同じ目標を持った仲間と一緒に勉強できるため、モチベーションを保ちやすいという面もあります。
ただし、不登校経験がある方などの場合は、毎日教室に通うことや集団で一緒に勉強することがしんどいと感じることもあるため、自分の性質にあった学び方を選ぶことが大切です。
高卒資格とは|高卒認定試験との違い
高卒資格とは、高等学校(高校)を卒業したという資格を指します。
高卒資格を取得するためには、以下の3つの条件を満たす必要があります。
① 最低3年間、高校に在籍すること
② 定められた教科・科目の単位を修得すること
③ 74単位以上を修得すること
まず、「①最低3年間、高校に在籍すること」についてです。
全日制の場合は3年間の在籍が必要ですが、定時制や通信制では4年以上の在籍が必要な場合があります。
定時制や通信制の高校において在籍が必要な期間は学校ごとに定められていますので、入学前に調べておくようにしましょう。
「②定められた教科・科目の単位を修得すること」については、学習指導要領で定められている必履修科目に加え、各学校で定められている教科・科目についても単位を修得する必要があります。
卒業までにどんな教科・科目の修得が必要なのかについても、入学前にしっかりと調べておきましょう。
特に、学校独自の教科・科目は、特徴的な内容である場合も多いです。
中には、研究発表や論文の執筆が必要だったり、フィールドワークが必要だったりと、学問への探求心やコミュニケーションスキルが求められることもあります。
自分の性質や興味関心を踏まえながら、学びたい内容が学べるかどうかをきちんと調べることが大切です。
「③74単位以上を修得すること」については、「履修」と「修得」の違いを理解しておくことがポイントになります。
履修とは、その科目において「決められた授業時数に出席すること」を指します。
そのため、たとえテストが満点だったとしても、出席時数が足りなければ「履修」は認められません。
履修の条件については、学校により多少の違いはありますが、概ね「年間授業時数の2/3または7割以上の出席」を要件としている学校が多いです。
例えば、年間授業時数が100時間だった場合、30~33時間以上の欠席があると履修が認められないことになります。履修の条件は、年間授業時数以外の基準を設けている学校もあるので注意しましょう。
履修が授業に出席することを指すのに対し、単位修得は「確かにその内容を修得したと認められる(=単位が認定される)」ことを指します。
単位の修得は、その科目の履修ができていることに加えて、テストの成績や提出物の状況なども加味し、最終的には校長の判断により認定されます。
文部科学省の規定では、「74単位以上の修得で卒業認定できる」とされていますが、学校によっては、卒業要件として74単位を上回る単位の修得を定めている場合もあります。
例えば、卒業要件を80単位以上と定めている学校の場合、たとえ79単位修得していても卒業できないことになります。
ただし、実態としては、単位が足りなかった場合は「追認考査」を行い、最終的に進級や卒業を認めるというケースも多いです。
運用は学校により異なりますので、「出席日数が足りない」「赤点を取って単位が足りない」という状況になった場合は、在籍校に相談してみることも大切です。
高卒資格にかかる費用
高卒資格を取得するために必要な費用とは、ずばり「高校の授業料」ということになります。
ただし、高校の授業料については無償化されている地域があるほか、授業料以外の学用品や修学旅行の費用なども念頭に入れる必要があります。
これらの様々な費用を合算した平均値は、以下のとおりとなっています。
- 公立の場合…51万3000円
- 私立の場合…105万4000円
(参考:子供の学習費調査:文部科学省 (mext.go.jp))
また、これらは全日制高校に通う場合の平均額であり、定時制や通信制の場合とは異なります。
特に、単位制(※)の高校の場合は、取得単位によって学費が変わる場合も多いです。学費の仕組みは学校によって異なりますので、入学前にきちんと調べておきましょう。
学年による教育課程の区分を設けず、決められた単位を修得すれば卒業が認められる高校のこと。
1988年度から定時制・通信制課程において導入され、1993年度からは全日制課程においても設置が可能となりました。
単位制高校の特色としては、
- 自分の学習計画に基づいて、自分の興味、関心等に応じた科目を選択し学習できること
- 学年の区分がなく、自分のペースで学習に取り組むことができること
などが挙げられます。
また、単位制に対し、学年によって教育課程を区分する高校のことを「学年制」と呼びます。(参考:単位制高等学校について:文部科学省 (mext.go.jp))
また、全日制・定時制・通信制に関わらず、高校の授業料は就学支援金の対象となります
就学支援金とは、年収910万円未満の世帯に対し、支援金が支給される制度のことです。
全日制高校に通っている場合は、原則として年間で11万8,800円が支給され、さらに世帯年収や通っている学校の課程などによって加算・減算されます。
単位制の高校の場合は1単位ごとに支援額が加算されるなど、制度はやや複雑です。
制度について不明な点がある場合は、通っている高校や都道府県教育委員会などに問い合わせるようにしましょう。
高卒認定と高卒資格の違い|それぞれのメリットとデメリット
ここからは、高卒認定と高卒資格のどちらを選べばよいのか、それぞれのメリットとデメリットなどを比較しながら解説していきます。
高卒認定と高卒資格の違い①費用
まず、費用の観点においては、高卒資格よりも高卒認定試験の方が安価であると言えます。
「1-2.高卒認定試験の受験費用」で解説したとおり、高卒認定試験にかかる費用は、
- 受験料 4,500円~8,500円
- 出願にかかる費用 数千円
- 受験対策(独学) 3~4万円
- 受験対策(塾や予備校を利用) 65~80万円
となっており、塾や予備校に通う場合でも100万円を上回らない程度となります。
一方、高卒資格を得るためには、授業料にプラスして学用品や課外活動のための費用などが必要です。
全日制の高校に3年間通う場合は、公立高校で150万円、私立高校では300万円以上が必要になります。
ただし、高校の授業料については各種の支援制度が利用できる場合もあり、世帯年収によっては非常に安価で通学・卒業できる場合もあります。
ですので、費用の観点から高卒認定か高卒資格かを検討する場合は、“かかるお金”だけでなく“もらえるお金”についてもしっかりと調べることが大切です。
制度が分かりづらいと感じる場合は、お住まいの都道府県の教育委員会や、スクールソーシャルワーカー(SSW)といった福祉の専門家などに相談するようにしましょう。
高卒認定と高卒資格の違い②取得にかかる時間
取得にかかる時間については、高卒資格の場合は必ず3年以上は高校に在籍する必要があります。
一方、高卒認定試験の場合は、試験に合格さえすればすぐにでも資格を取得することができます。
高卒認定試験はそれほど難易度も高くないため、人によっては1~2か月の勉強で全科目の合格を目指すこともできます。
ただし、「1-1.高卒認定試験の受験資格・制度」で述べたように、18歳未満で合格した場合、合格の効力が発生するのは18歳の誕生日以降となります。
そのため、早くに合格しても、すぐに大学などに進学できるわけではない点には注意しましょう。
とはいえ、早めに高卒認定試験に合格し、その後は大学受験や資格試験の対策を進めるなど、時間を有効に活用することも可能です。
ですので、高卒認定を選ぶ場合は、合格後にどのような進路を目指し、どのように過ごすのかも併せて考えておくと良いでしょう。
高卒認定と高卒資格の違い③最終学歴
最終学歴については、高卒資格は「○○高校卒業」と履歴書に書くことができ、就職活動においてもいわゆる「高卒者」として扱われます。
一方、高卒認定の場合は「○○高校卒業」と履歴書に書くことはできず、「高校卒業程度認定試験合格」という記載になります。
大学や専門学校に進学したり、資格試験に出願したりする場合は「高校卒業程度認定試験合格」という記載でも全く問題ありません。
ですが、就職においてはこの限りではないのが現状です。
企業の考え方にもよりますが、高卒認定合格者と高卒者とで扱いが異なる場合もあります。
そのため、就職活動の際には、学歴を重視しない職場や、高卒認定合格者に理解のある職場を選んだ方が良いケースもあります。
就職に関して不安に感じる場合は、早めに企業のリサーチを始めておくほか、必要に応じて大学や専門学校などに進学し、最終学歴を大卒以上にしておくことも対策の一つとなります。
高卒認定と高卒資格の違い④選択のポイント
高校に進学して高卒資格を取るのが良いのか、それとも高卒認定試験を受験するか迷っている場合は、以下の点を一つずつ確認し、ご自身の性質や進路希望と照らし合わせながら検討していきましょう。
① 費用面
② 学習ペース
③ 生活リズム、集団生活
④ 高卒認定と高校での単位修得を組み合わせることも選択肢の一つ
①費用面
「必要なお金」だけでなく「受け取れるお金」についても必ずチェックしましょう。
額面では高卒認定が安価に見えますが、受け取れるお金を踏まえると、単位制の通信制高校や定時制高校でもかなり費用が抑えられる場合があります。
②学習ペース
自分で計画を立ててペース配分しながら学習できる場合は、高卒認定を選んでも問題ありません。
一方、ついつい勉強をサボってしまったり、自分で計画を立てたりするのが苦手な場合は、高卒認定の対策を行うのが難しくなります。
結果として塾や予備校を利用したり、何度も高卒認定試験を受け直したりすると、費用面でもどんどん負担が大きくなってしまいます。
ですので、自分で計画的に勉強するのが難しいと感じる方は、高卒資格(特に全日制または定時制高校)を選ぶ方が良いと考えられます。
なお、通信制高校の場合は、課題やレポートを自分で計画的に進める必要があるため、計画を立てて自律的に勉強するのが苦手な人にはやや不向きと言えます。
③生活リズム、集団生活
様々な理由から、毎日朝起きて学校に通うのがしんどいという方もいらっしゃると思います。
そのような場合は高卒認定が一つの選択肢になりますが、一方で、現在では遅い時間からカリキュラムを組める定時制高校(※)や、サポート体制が充実した通信制高校なども設置されています。
一例として、京都府教育委員会では、不登校経験者や自分のペースで学びたい生徒などが、生活スタイルに合わせて授業を受けることができる「清明高校」や「清新高校」を設置しています。(参考:29年ぶり開校の京都府立高「清明高」に120人入学 – 産経ニュース (sankei.com)
ですので、朝起きられないからといってすぐに高卒認定を選ぶのではなく、様々な選択肢を比較・検討していただければと思います。
同様に、集団生活が苦手な方の場合も、通信制高校であれば家にいながら学習を進められますし、スクーリングによってコミュニケーションの練習や社会性の向上を目指すこともできます。
あるいは、定時制高校でも「大人数がしんどい」という生徒に配慮して、少人数の授業を実施している場合もあります。
ですので、大人数や集団生活が苦手な方の場合も、いろいろな選択肢を比較・検討していただければと思います。
④高卒認定と高校での単位修得を組み合わせることも選択肢の一つ
一部の単位は高校で修得し、残りの単位を高卒認定で取得するといったように、組み合わせながら高卒認定試験の合格を目指す方もいらっしゃいます。
組み合わせながら合格を目指す場合は、自分はどの科目が得意なのか、今後の進路のために高校で授業を受けた方が良い科目はどれかなど、高卒認定の制度だけでなく、自分の性質や進路などをしっかりと分析しながら戦略を練る必要があります。
ご自身だけでこうした戦略を考えるのは難しいため、高卒認定試験に詳しい塾やプロ家庭教師など、専門的な知識を持つ人に相談しながら決めていくと良いでしょう。
高卒認定と高卒資格の違いのまとめ
この記事では、高卒認定と高卒資格の違いについて詳しく解説してきました。
改めてポイントをまとめると、以下のとおりです。
- 高卒認定とは、「高校卒業程度の学力を有すること」を証明する試験で、大学受験や資格試験に使うことができる
- 高卒資格は、3年以上高校に在籍し、指定された科目・教科の単位を修得することで取得できる
- 高卒認定は費用面では安価であるものの、自分で計画的に学習を進める必要がある
- 両者をしっかりと比較した上で、自分の性質や進路希望に合わせて判断することが大切
高卒認定と高卒資格にはそれぞれメリットとデメリットがあるため、一人ひとりの性質や進路希望に合わせて慎重に検討する必要があります。
また、高卒認定であればどの科目をどんなスケジュールで受験するのか、高卒資格であればどんな高校を選ぶのかなど、選択肢の幅が非常に広いため、お子さまや保護者さまだけで判断するのが難しいことも多いかと思います。
ですので、お子さまの進路を選択する際には、塾や予備校、プロ家庭教師など高い専門性を持つ講師に相談することも大切です。
私たちプロ家庭教師メガジュンでは、長年にわたり多くのお子さまのサポートを行ってきました。
高卒認定試験のサポートや、通信制高校に通われているお子さまの学習フォローも数多く承っており、確かな知見に基づいたアドバイスが可能です。
高卒認定と高卒資格のどちらを選べばよいか悩んでいる方や、高卒認定試験に向けたサポート、通信制高校の学習フォローなどをご検討の方は、ぜひ一度プロ家庭教師メガジュンまでお問い合わせください。
また、授業や面談はオンラインでも承っています。全国各地からご利用いただけるほか、海外にお住まいの方や帰国子女の方にもこれまでご利用いただき、多数のご好評の声をいただいてきました。
初回の授業・面談は無料ですので、オンラインで授業が受けられるか不安な方もお気軽にお問合せください。
一人でも多くのお子さまが、自分らしく人生を歩んでいけるよう、一同全力でサポートしてまいります。
最後までお読みいただきありがとうございました。